1981年 | 11月文鮮明師・国際ハイウェイ構想を提唱(第10回ICUS・韓国ソウル) |
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1982年 | 4月国際ハイウェイ建設事業団設立(会長 久保木修己)
6月第1次地表探査の開始(九州北部、壱岐、対馬南部) 10月東松浦半島・陸上部のボーリング開始 (呼子町・500m) |
1983年 | 3月第二定安丸(10t)の進水
5月日韓トンネル研究会設立総会(会長 佐々保雄) 7月日韓トンネル研究会九州支部設立総会(支部長 高田源清) 8月日韓トンネル海域部第2次音波探査の開始 9月陸上部電気探査・簡易弾性波探査の開始(佐賀県・鎮西町) 10月日韓トンネル想定海域部の環境調査開始 11月調査用航空機(6人乗りセスナ機)の購入 12月陸上部重力探査の開始(対馬・南部) |
1984年 | 4月日韓トンネル海域部第3次音波探査の開始(壱岐・東沖合)
5月日韓トンネル海域部第4次音波探査の開始(対馬・北西海域) 6月壱岐・陸上ボーリングの開始(住吉神社付近、400m) 7月対馬・陸上ボーリングの開始(小浦、70m) 8月日韓トンネル海域部の磁気探査開始(壱岐水道) 9月対馬・陸上ボーリングの開始(郷崎、500m) 10月第2次地表探査の開始(対馬・北部) 12月対馬・陸上ボーリングの開始(日見川、400m) |
1985年 | 1月壱岐・陸上ボーリングの開始(長者原、400m)
3月微小地震計の設置(対馬) 4月壱岐・陸上ボーリングの開始(筒城、400m) 対馬・陸上ボーリングの開始(豆酘内院、630m) 7月壱岐・陸上ボーリングの開始(久喜触、500m) 8月日韓トンネル海域部・第1次でレッシングの開始 10月壱岐・陸上ボーリングの開始(射手吉触、423m) |
1986年 | 1月壱岐・陸上ボーリングの開始(新城西触、400m)
2月対馬・陸上ボーリングの開始(久田川、500m) 3月浅茅湾・環境調査の開始(対馬) 4月東松浦半島・陸上部ボーリングの開始(佐賀県・鎮西町、200m) 海洋ボーリングの開始(対馬・西海域、500m) 7月日韓トンネル海域部・第2次でレッシングの開始 8月第1次名護屋浦環境調査の開始(佐賀県・呼子町) 対馬・陸上ボーリングの開始(峰町、400m) 9月加唐島・斜めボーリングの開始(320m) 渡海測量の開始(壱岐~東松浦半島間、27km) 10月日韓トンネル調査斜坑の起工式(佐賀県・鎮西町) |
1987年 | 1月東松浦半島・陸上部ボーリングの開始(佐賀県・玄海町、202m)
2月第2次名護屋浦環境調査の開始(佐賀県・呼子町) 4月名護屋気象観測所の設置(佐賀県・鎮西町) 東松浦半島・陸上部ボーリングの開始(佐賀県・小川町、460m) 5月日韓トンネル想定海域部の第5次音波探査開始(対馬・北西海域) 壱岐・陸上ボーリングの開始(芦辺町、500m) 8月漁業実態調査の開始(対馬・浅茅湾) 11月斜めボーリングの開始(日韓トンネル調査斜坑内、423m) |
1988年 | 4月東松浦半島・陸上部ボーリングの開始(佐賀県・鎮西町、130m)
5月東松浦半島・陸上部ボーリングの開始(佐賀県・、鎮西町150m) 7月国際ハイウェイ建設事業団・代表団の第1次訪中 日韓トンネル調査斜坑・第2期工事の開始(佐賀県・鎮西町) 9月漁業実態調査の開始(対馬・浅茅湾) 10月韓国・巨済島の地質調査起工式(巨済郡・三巨里) 韓国・陸上ボーリングの開始(巨済郡・三巨里、400m) 11月韓国・陸上ボーリングの開始(巨済郡・明洞里、300m) 12月韓国・陸上ボーリングの開始(巨済郡・多大里、400m) 韓国・陸上ボーリングの開始(巨済郡・富春里、332m) |
1989年 | 5月国際ハイウェイ建設事業団・代表団の第2次訪中(北京~瀋陽~丹東)
7月日韓トンネル対馬調査斜坑(厳原町)の地鎮祭 同坑の斜めボーリング開始(斜坑坑口、200m) 9月日韓中・東京国際会議(ISC・IHCC共催) 11月日韓トンネルの日韓合同報告会(韓国・ソウル) |
1990年 | 4月第11回世界言論人会議(モスクワ)で国際ハイウェイプロジェクトを発表
7月国際ハイウェイ建設事業団・代表団の第2次訪中 8月日韓トンネル調査斜坑・斜めボーリング開始(佐賀県・鎮西町) |
第10回ICUS(韓国)
第1次地表踏査
陸上ボーリング
第10回ICUS(韓国)
第1次地表踏査
陸上ボーリング
※なお、1990年代から2000年代初頭にかけては、これまでの調査資料等をもとに概略かつ総合的な見地より、より具体的なプロジェクト・アプローチを試みる時期と位置づけ、国内外における諸般の宣伝・啓蒙活動に尽力して参りました。これら成果をもとに更なる研鑽を積みつつ、只今、第2次事業計画を策定中であります。
1981年の提唱以来、本プロジェクトは国際ハイウェイ建設事業団の指揮・監督のもと執り行われてきたが、2009年1月をもって、新に一般財団法人 国際ハイウェイ財団が事業を継承した。